動画制作の企画書の作り方は？企画に進めたくなる作成ポイントも解説

動画制作に限らず、プロジェクトを立ち上げる際に必要な企画書ですが、どのような項目や内容を記載すればいいかわからない、というご担当者もいらっしゃるでしょう。

企画書に不備があれば企画は通りにくいですし、特に動画制作初心者の方は、つまずくことも多く時間のかかる作業です。

本記事では、動画制作についての企画書の作成方法について解説します。

企画書作成の流れや、作成のポイントなどについてもまとめていますので、ぜひ最後までお目通しいただき、企画書作成にお役立てください。

動画制作に企画書は必要？

企画書は、動画制作の目的や方向性、ターゲット層などを明確にまとめた重要な計画書類です。

動画の目的をもとに、どのような内容の動画を制作するのかをイメージし、自らの考えるアイデアを、誰が見ても理解できるように企画書をおこします。

企画書は、動画制作の目的を達成する基本的な計画となるため、企画書の担当者は細部まで詳細を詰めましょう。

一方、動画制作を外部に外注する際も、企画書は欠かせません。

制作会社とのヒアリングを重ねながら、依頼先に企画書をまとめてもらうことになります。

つまり、自社で制作するケースも外注するケースも、動画制作には企画書が必要不可欠なのです。

企画書なしで制作に着手すれば、目的や方向性が曖昧になり、無駄な手戻りや作り直しが生じかねません。

動画制作を成功に導くためには、十分な内容の企画書を策定することが何より大切なのです。

企画書の機能

企画書を作成する前に、企画書はどういう意味を成すものなのか、どういった機能を持っているのかを把握しておきましょう。

何のために企画書を作成するのかを理解することで、伝わりやすい企画書作成を目指せます。

動画制作の目的を明確にし共有する

動画制作において企画書を作成する最大の理由は、制作の目的や意図を明確にし、関係者間で共有することにあります。

企画書に、動画制作のねらいやターゲット層、伝えたいメッセージなどを明記することで、経営陣やマーケティング部門、制作チームなど、プロジェクトに携わる全員が共通の目標を把握できます。

社内では、企業のビジョンやブランディング戦略との整合性を保ちながら、関係部門間での合意形成を図っていけます。

制作チーム内に置いても、メンバー一人ひとりの役割と責任が明確化され、目的に対する一体感が生まれるでしょう。

このように、企画書は動画制作における前提条件を関係者間で共有するためのツールとして、極めて重要な機能を果たしているのです。

制作の工数を事前に把握する

企画書を作成する2つ目の大きな理由は、動画制作に必要な作業工数を事前に正確に見積もることができる点にあります。

企画書には、制作規模や複雑さ、納期などを踏まえた上で、必要とされる人員やリソース、スケジュールが記載されます。

これにより、プロジェクト全体の適切な管理が可能になるとともに、優先順位付けも適切に行えるようになります。

また、工数の把握を通じて、制作予算の設定や、発注先との交渉を円滑に進められるメリットもあります。必要以上の予算や人員を投入してしまうリスクを回避できるのです。

つまり、企画書には制作の大まかな規模感が示されており、計画的な制作が実現できるようになっています。

無駄を排除し、効率的かつ効果的な作業が期待できるわけです。

このように、企画書の存在は動画制作における目的の明確化とリソース管理の両面で、極めて重要な役割を担っているのが分かります。

動画制作の企画書に必要な項目

動画制作における企画書の作成について、どういった内容を盛り込んだらいいか、必要な項目は以下を参考にしてみましょう。

それぞれの項目で、どういったメリットがあるのか、企画をした理由などを各項目に盛り込み、目的がわかりやすい企画書を目指します。

動画制作企画書の作り方

では、実際にどのように企画書を作成していくのか、順を追ってみていきましょう。

1. 目的やターゲット、配信媒体を定める

動画制作に入る前に、まず最初に動画の目的を明確にしましょう。

動画制作の背景や解決したい課題を洗い出し、動画にどのような役割を持たせるのかを整理します。

次に、動画のターゲットを絞ります。

年齢、性別、職業、興味関心など、ターゲットの特徴を明確にすることで、動画の内容や表現方法を決めやすくなります。

また、動画を配信するSNSやWebサイトなどの媒体も決めておきましょう。

ターゲットに合わせて最適な配信媒体を選ぶと効果的です。

例えば、若年層向けの動画ならTikTokやInstagramなどのSNSが、企業の公式サイトならYouTubeがよく使われています。

2. メッセージや動画のコンセプトを決める

次に、動画のメッセージやコンセプトを決めます。

メッセージとは、動画で伝えたい要点や主張のことで、コンセプトは、動画全体のテーマや雰囲気を指します。

はっきりとしたメッセージやコンセプトがあると、動画の内容や構成を組み立てやすくなり、視聴者の印象にも残りやすくなります。

例えば、新商品のPR動画なら、「使いやすさ」や「デザインの美しさ」などをメッセージやコンセプトに設定できます。

そのうえで、メッセージを端的に伝えるシーンや、コンセプトに沿った映像を用意します。

メッセージやコンセプトは、複雑すぎず、わかりやすいものにするのがポイントです。

1つの動画に詰め込みすぎると、かえって伝わりにくくなる恐れがあるので注意しましょう。

3. 動画の尺や表現方法、トンマナを決める

次に、　動画の尺やどのような表現を盛り込むか、またトンマナといった具体的な動画の内容決めに入っていきます。

動画の長さは、制作費用や配信媒体に合わせて決めましょう。

30秒以内の短尺なら、メリットを訴求する内容になり、数分の長尺なら、悩みや課題から入り、解決策を提示する構成が適しています。

また、実写なら、リアリティから説得力や信頼性を生みやすく、有形の商品紹介や採用動画向きです。

一方のアニメは、無形のサービス説明に適しており、短期間で修正できるメリットもあります。

トーンとマナーは、ターゲットに合わせて決める必要があり、若年層向けにはフレンドリーでカジュアルなトーンを、企業向けには穏やかで丁寧な口調が適切です。

例えば、20代をターゲットにした新アプリ紹介動画なら、「面白い」「かっこいい」「ポップ」な雰囲気のアニメ動画がイメージしやすいかもしれません。

一方、金融サービスの動画は、落ち着いた実写で信頼性を出すことが大切です。

4. 参考になる動画を探す

次に、企画書の案を具体化するために動画制作の参考となる既存の動画を探します。

まずは、自社や競合企業の過去の動画を確認し、うまくできた点や反省点を探り、参考にできる部分を見つけます。

また、YouTubeやSNSなどで、ターゲットに人気の動画や高評価の動画を探してみましょう。

人気の理由や魅力的なポイントを分析することで、ヒントが得られるかもしれません。

参考動画は、ジャンルや内容、長さなどの条件で検索すると見つけやすくなります。

例えば、「新商品PR動画 2分以内」など、具体的にキーワードを入力してみてください。

制作会社のポートフォリオサイトも参考になるので、実際の事例を見て、どのような動画が制作可能なのかイメージを掴みましょう。

5. 絵コンテを作成する

次に、企画書の重要な要素である絵コンテを作成します。

絵コンテとは、動画の内容やカメラワーク、セリフなどを画像と文章で表した作品構成図のことです。

絵コンテを作ることで、動画の流れやイメージを具体的に共有しやすくなり、撮影時に必要な素材を忘れずに撮影できるメリットもあります。

絵コンテ作成の手順は以下の通りです。

作成時のポイントは、細かすぎず簡潔にすることです。

あくまで企画段階なので、大まかな流れやイメージを共有できれば良いのです。

細かいことは後から制作チームや制作会社と打ち合わせをしながら詰めていけば問題ありませんので、自分なりのイメージを絵コンテにして企画書に添付しましょう。

例えば、スポーツ用品の紹介動画であれば、商品の特長を示すシーンのアングルや、実際に商品を使用するシーンの構図などを絵で表現します。

そこにセリフやBGMも記載すれば、イメージが伝わりやすくなります。

6. 予算や制作スケジュールを決める

最後に、動画制作の予算と制作スケジュールを決めます。

予算次第で動画の質が大きく変わるため、慎重に検討する必要があります。

まず、動画制作の予算内訳を確認しましょう。主な費用は以下の通りです。

動画の長さや表現方法によって費用は変動するので、予算に合わせて動画の質を調整するのも一つの方法です。

制作費を抑えたい場合は、ナレーションのみの動画や、既存の映像を使った編集動画などの低コストな表現方法を選びましょう。

制作スケジュールも企画書に記載しましょう。

動画の長さによりますが、通常1〜2か月の期間が必要です。

撮影日や編集期間、最終の公開日を設定し、遅れがないよう管理します。

魅力的な動画制作の企画書を作るポイント

企画書は、単に盛り込む項目や情報を記載するだけではありません。

動画を制作し、効果を出すために作成するものなので、いかに制作する動画が魅力的なものなのか、というベネフィットを企画書上でアピールしなくてはいけません。

以下のポイントに注意し、動画制作に進めていける企画書を作成しましょう。

動画制作の目的や背景を明確にする

魅力的な動画制作の企画書を作るためには、まず動画制作の目的や背景を明確にすることが大切です。

単に「面白い動画が作りたい」といった漠然とした目的では不十分なため、動画制作の根本的な目的は何なのかをしっかりと整理する必要があります。

例えば、「新商品のブランディングのため」「採用活動のサポートのため」「顧客満足度の向上のため」など、具体的な目的を明記しましょう。

また、動画を制作する背景や理由についても説明します。

「セミナーの集客が伸び悩んでいる」「商品のサイトコンバージョン率が低い」など、現状の課題を示し、動画制作の必要性を訴えかけましょう。

ターゲットのどんな悩みを解決するかをはっきりさせる

動画を制作する目的とターゲットが明確になったら、次はターゲットが抱える悩みを具体的に特定する必要があります。

なぜなら、動画は単にアピールするだけでなく、ターゲットの悩みに寄り添い、その解決につながるものでなくてはならないからです。

例えば、新商品のプロモーション動画を作る際、「誰が」「どんな悩みを抱えているのか」を洗い出します。

「20〜30代の女性で、使い勝手の良いドライヤーを探している人」
「子育て中のママで、調理が手間かからずにすむ商品を求めている人」

など、具体的にイメージしましょう。

そして、その上でどのように悩みを解決できるのかを企画書に盛り込みます。

「新商品にこういった使い勝手の良さがあり、悩みを解決できます」といった具合です。

動画を作るだけでなく、ターゲットの悩みに寄り添い解決する方法を示すことで、ユーザーにとってより魅力的な企画書になります。

異なるジャンルや表現の動画も探してみる

魅力的な動画制作の企画書を作る上で大切なのは、参考動画を探す際に、自分のジャンルにとらわれずに広く探すことです。

同じようなジャンルの動画を参考にするだけでは、斬新なアイデアを得ることは難しいため、異なるジャンルの動画からヒントを得ることで、オリジナリティのある企画書が作れるでしょう。

例えば、ドラマやアニメ作品などの動画から、感情を動かす演出の仕方やファンタジーを表現する方法を学べます。

CMや映画の動画なら、視覚的なインパクトを生み出す手法が参考になるかもしれません。

このように、自身の動画ジャンルとは異なる様々な動画から着眼点を見つけることで、企画書に新しい魅力が生まれるはずです。

幅広い動画を視聴し、着目するポイントをメモして企画書に反映させていきましょう。

企画書のフォーマットに囚われずに作成する

動画制作の企画書を作成する際は、フォーマットにこだわりすぎる必要はありません。

重要なのは、企画の中身であり、わかりやすく訴求力のある内容を記載することです。

フォーマットよりも、パワーポイントやスライドなどを使って、動画の企画をビジュアル的に分かりやすく表現することが大切です。

写真や図解などを効果的に取り入れ、一目で企画の全体像が把握できる資料を作りましょう。

また、企画書では目的や目標、ターゲット、配信方法など、できるだけ具体的な数値を示すことが求められます。

例えば「再生回数50万回」「クリック数2万件」など、数値目標を示せば、成功の判断基準が明確になります。

このように、企画書のフォーマットにとらわれすぎず、中身の充実とビジュアル的な訴求力に注力することが大切です。

フォーマットにこだわるよりも、企画の本質が伝わる分かりやすい資料作りを心掛けましょう。

動画制作の企画書を通すには？

企画書は、作成したらには企画を通さなければ意味がありません。

少しでも企画が通りやすくなるよう、気をつけておきたいポイントは以下です。

動画の活用メリットや有用性を示す

企画書を通すためには、動画の活用メリットや有用性を明確に示すことが重要です。

まず、現状の課題を整理します。

例えば、「新卒採用でのエントリー数が不足している」といった課題があれば、動画制作でその課題を解決できることを論理的に説明しましょう。

具体的には、「動画なら企業の雰囲気や社員の様子を視覚的に伝えられ、企業イメージの向上につながる」といった具合です。

動画だからこそできる効果を、言語化して企画書に落とし込みます。

また、動画の活用方法についても述べてみましょう。

「どのように動画を活用し、ターゲットに届けるのか」を明記することで、動画の効果がイメージしやすくなり、説得力が増します。

そのほかに、「新卒向けWebサイトに動画を掲載し、SNSで拡散する」といった動画の具体的な利活用方法や運用プランの記載も有効です。

費用対効果をアピールする

動画制作には一定の費用がかかるため、その費用対効果についてもアピールが必要です。

まずは、制作費用と期待される効果を金額換算して比較しましょう。

例えば、「100万円の制作費用に対し、商品売上が300万円増加すると見込まれる」といった具合です。

また、費用対効果を上げるには、動画制作コストを抑える工夫も重要です。

低コストな表現方法を選んだり、ナレーションのみの動画にするなどの対策があります。

一方で、費用をかけすぎて効果が薄い動画は避けたいものです。

企画書には、必要最低限の費用とその根拠を明記しておきましょう。

費用対効果を具体的な数値で示すことで、動画制作の合理性が説得力を持ち、企画承認を得やすくなるでしょう。

工数や動画制作の全体像が見える内容にする

企画書には工数の見積もりも記載する必要があります。

ロケ地の移動時間や出演キャストの調整など、実際の制作で発生する工数を想定しておくことが大切です。

また、動画制作の全体像がつかめる内容にしましょう。

制作の各工程と所要時間、関係者の役割分担なども明記して、制作の手順がスムーズに理解できる企画書を心がけましょう。

企画書に動画のコンセプトや構成だけでなく、実際の制作に必要な工程が具体的に見えるようにするのがポイントです。

例えば、「企画・構成 2週間 / 撮影 2日間 / 編集 1週間 / 納品」といった具合に、各工程の所要時間と期間を明示します。

関係者の役割分担も「撮影監督は制作会社から1名…」などと記載します。

企画書には、費用や工数、実現手順など、動画制作に関する情報を詰め込み全体像を示すことで、企画の現実性が高まり、企画を通しやすくします。

企画からワンランク上の動画を制作するなら「Video Works」へ

動画制作は、企画書制作の段階から始まっていると言っても過言ではありません。

企画書を作成する際にベースとなるデータや情報、アイディアが動画制作にそのまま反映されていきます。

そのため、企画書の作成自体ももちろん重要ですが、企画内容や意図を正しく汲み取り、動画として具現化する制作自体が重要です。

映像制作希望者とフリーランスの動画クリエイターをつなぐ「Video Works」なら、企画以上の動画制作を目指せるクリエイターに出会えます。

制作実績豊富なクリエイターに出会える

Video Worksでは、年間1,000件以上の案件に対応しており、様々なジャンルや形態の動画制作実績があります。

業界最高レベルのスキルを持つ経験値の高いクリエイターが10,000名以上登録しており、提案力や柔軟性の高さが魅力です。

企画書や打ち合わせを通し、ご要望を汲み取りながらもクオリティをどのように上げていくのか、ターゲットにどのようにアプローチしていくかなど、ワンランク上の動画制作を目指していきます。

Video Works制作実績①：株式会社朝日新聞社 様

Video Works制作実績②：株式会社ミュゼプラチナム 様

数万円〜でプロクリエイターに依頼できる

企画書から細かな企画を起こしていく丸ごとの依頼から、編集だけ、ナレーションだけ、キャスティングだけなどスポット的な依頼まで対応しています。

また、代理店を介さず直接クリエイターに依頼できるためマージンが発生せず、依頼内容によっては数万円〜依頼できることも。

必要な分だけ依頼でき、余計なコストを省きながら動画制作できます。

最短即日で発注可能

Video Worksでは、10,000名を超えるクリエイターが登録しているため、依頼に対して案件が集まりやすくなっています。

そのため、最短5分で提案をもらうことができ、条件が合えば最短即日での発注も可能です。

また、専属コンシェルジュによる利用サポートやクリエイターとのマッチングも行っているので、

「動画制作をしたことがないから何から決めたらいいかわからない」
「クリエイターを選んでいる時間も惜しいので、案件に合うクリエイターを紹介してほしい」

といった方にもおすすめです。

まとめ 〜魅力的な企画書を作成して動画制作を進めよう〜

本記事では、動画制作の企画書の作り方について解説しました。

動画制作初心者のご担当者ならなおさら、どういった項目や内容を盛り込むべきなのかわからないという方もいらっしゃるでしょう。

動画制作に限らず、制作規模が大きくなるほど、多くの方がプロジェクトに携わります。

一人ひとりに企画の意図が伝わるような企画書作成を目指しましょう。

そして、動画制作にの依頼先にお困りの際には、Video Worksまでお問い合わせください。

プロのクリエイターが企画に寄り添いながらも、クオリティアップを目指しながら動画制作をサポートいたします。